投資を考える 銘柄ウォッチ

米ドルで投資する「個別銘柄」を検討

投稿日:2017年11月4日 更新日:

全資産の20%をマネックス証券サイトに入金し、米ドルで投資しています。

どう投資しようかといろいろ検討した結果、ひとまず個別株を2割、ETFを8割で保有することに決めました。

さて、個別株を選んでいきましょう。

銘柄選別の条件です。

  • 自分がよく知っている商品、サービスを提供している
  • 20年後も続いているであろう企業
  • Webサイトにファビコンがある
  • 配当がそこそこ良い
  • 日本でも根付いている企業

この条件で、5銘柄を抽出しました。

米マネックス証券サイトで閲覧できる「米国株厳選銘柄レポートBOOK」から銘柄解説文を、SBI証券の外貨建商品取引サイトで閲覧できる評価レポートを、抜粋して掲載します。

米国個別株の5銘柄を検討

Coca-Cola(コカ・コーラ)〔KO〕

【ノンアルコール飲料大手】
500ブランド、3,800種類以上のノンアルコール飲料をグループで製造し、世界200ヵ国超で事業を展開する。炭酸飲料・ジュースの販売額で世界トップ(2016年12月末時点)。米国の本社は、各国地域の提携先ボトラーに原液を供給し、製品の企画開発・広告・マーケティングを行う。一方、各地のボトラーは包装・販売を担当する。ヒット商品は「コカ・コーラ」のほか、「ファンタ」、「スプライト」、「ミニッツメイド」、「アクエリアス」などがある。2014年にモンスター社と栄養ドリンク販売で提携した。北米ボトリング事業の再編による再フランチャイズ化を加速。17年末までに外部委託の形態に移行する

世界的な健康志向の高まりから砂糖入り炭酸飲料の販売が逆風にさらされる中、会社側では17年8月より北米市場で「コカ・コーラ ゼロ」を「コカ・コーラ ゼロシュガー」に改良し、消費者への訴求を強めていく。

配当利回り3.2%。

世界中の国々で飲まれているコカ・コーラのブランド力は絶大です。でも売上は低迷。健康志向で炭酸飲料の人気が落ちています。

McDonald’s(マクドナルド)〔MCD〕

【ファストフード大手】
ファストフードチェーン「マクドナルド」を展開する。ハンバーガーを中心に、フライドポテトや飲料を提供。店舗総数は120ヵ国で3万6,899店に上り(直営店が5,669店、フランチャイズ店が3万1,230店)、カフェ形態の「マックカフェ」やドライブスルー店も運営する(2016年12月末時点)。2015年に地域管理体制の強化やフランチャイズ比率の引き上げなどを通じた経営合理化計画を打ち出した。従来の地域別から、米国市場、国際リード市場、高成長市場、ファウンデーション市場(主にフランチャイズ)に管理区分を変更している。

日本は既存店売上高が17年7月までで20カ月連続で前年を上回るなど復調が鮮明だ。日本マクドナルドホールディングスは17年12月期連結業績予想を上方修正している。一時ささやかれていた日本法人株の売却は棚上げが決定しており、今後の日本を含むファウンデーション市場の業績貢献に注目したい。 

配当利回り2.4%。

アメリカのマクドナルドは、ドリンク飲み放題らしいですね。うらやましい。

Procter & Gamble(プロクター&ギャンブル)〔PG〕

【消費財大手】
一般消費財の売上規模で世界トップクラス。ヒット商品として、紙おむつの「パンパース」、生理用ナプキンの「ウィスパー」、衣料用洗剤の「アリエール」、食器洗い用洗剤の「ジョイ」、消臭剤の「ファブリーズ」、髭剃りの「ジレット」、電気髭剃りの「ブラウン」、ヘアケア用品の「パンテーン」や「ヴィダルサスーン」、「h&s」、化粧品の「SK-Ⅱ」などがある。事業リストラを加速し、2012年に「プリングルズ」事業を売却した。2014年にはペットケア事業から撤退。2016年にはバークシャー・ハサウェイへ電池事業を手掛けるデュラセル社を譲渡したほか、コティに美容ブランド事業の一部を売却した。

部門別では、「ジレット」などシェービングブランドを抱えるグルーミングやヘルスケアが苦戦する一方、ファブリックケア&ホームケアなどが増収だった。
同社はおよそ100あったブランドを3年かけて65に集約。不採算事業の売却で今後の収益拡大の準備が整ったと見られる。ただ、今後も基幹事業を中心にM&A(企業の合併・買収)を進める方針を示している。 

配当利回り3.1%。

日本でもおなじみのブランドをたくさんかかえています。事業を売り買いしながら成長を続けています。

Microsoft(マイクロソフト)〔MSFT〕

【OS大手】
IBM製PC向けOSの開発請負からスタートし、「Windows」で市場を席巻した。同シリーズは、PC向けでトップシェア。サーバー、モバイル向けも提供する。OS以外では、ソフトウェア群「Office」が有名。他の事業では、クラウドや検索エンジン「Bing」も手掛ける。2001年に「Xbox」で家庭用ゲーム機に参入。12年にPC・タブレット端末用OSとタブレット端末「Surface」を投入し、15年には「Windows 10」をリリースした。クラウドサービスでも2強の一角として、サービスプラットフォーム「Azure」を展開している。16年にビ
ジネスマン向けSNS大手のLinkedIn(LNKD)を買収した。

17年6月期第4四半期業績は、売上高が前年同期比13.1%増の233億1700万ドル、純利益が同2.1倍の65億1300万ドルに伸びた。

配当利回り1.9%。

パソコンのOSを牛耳っているという、唯一無二の企業。

Starbucks(スターバックス)〔SBUX〕

【コーヒーチェーン大手】
世界各地で「スターバックス」をチェーン展開し、2016年9月末時点の店舗数が2万5,085店に上る。主力の米州は1万5,607店で、直営店比率は58%(全体では51%)。主要地域の直営店舗数は、米国が7,880店、カナダが1,035店、日本が1,140店、中国が1,272店。2011年に野菜・果物ジュース製造「エボリューションフレッシュ」、12年には茶葉販売チェーンの「ティーバナ」を買収した。14年にスターバックスコーヒージャパンを公開買い付けして完全子会社化。中国事業については合弁企業のイーストチャイナの全株式を取得する方針を打ち出している(17年7月)。

17年9月期第3四半期業績は、売上高が前年同期比8.1%増の56億6150万ドル、純利益は同8.3%減の6億9160万ドルだった。1株利益(EPS)は0.47ドル。地域別の売上高は、欧州・中東・アフリカが8.6%減、米州が9.5%増、中国・アジア・太平洋が9.4%増だった。12年に紅茶専門店「ティーバナ」を買収したものの、収益の伸び悩みを踏まえて店舗の閉鎖(379店)を決定。これに伴う減損費、日本事業の買収関連費用などを考慮した場合、調整後の希薄化後EPSは0.55ドルとなり、市場予想並みにとどまった。 

配当利回り2.1%。

コーヒーの味というより、お店の雰囲気や店員のサービスが強み。

検討の結果、Coca-Colaに決めた

やっぱりCoca-Cola(コカ・コーラ)にします。

配当が3.2%と高い、長続きする事業形態、研究開発費がかからない、というのが理由です。

世界一有名な飲み物であるコカ・コーラは、これからもずっと人々に愛されることでしょう。

いまマネックス証券の口座には210万円あるので、その20%の42万円相当を、コカ・コーラに投資していきます。



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